環境教育のねらいや骨組みを具体的に明らかにした「ベオグラード憲章」（１９７５年国際環境教育にて会議にて採択）に次のよう
に述べられています。
環境とそれに関わる問題に気づき関心を持つとともに、当面する問題を解決したり、新しい問題の発生を未然に防止する
ために個人及び社会集団として必要な知識や技能、態度、意欲、実行力などを身につけた人々を育てること。
日本においても、中央環境審議会の答申「これからの環境教育・
環境学習－持続可能な社会をめざして－」（１９９０年）で、「環境教
育とは、人間とのかかわりについて正しい認識にたち、自ら責任ある
行動をもって、持続可能な社会の創造に主体的に参画できる人の育
成を目指すもの」と定義し、実施に当って以下の４つのポイントを指摘
しています。
